オンラインカウンセリングとは｜仕組み・料金・向いている人

最終更新日：2026年10月8日料金・条件の確認日：2026年9月10日

結論

オンラインカウンセリングは、電話・ビデオ通話・チャットを使い、自宅から心理の専門家に悩みを相談できるサービスです。医療機関の診療ではないため、診断や治療を行いません。費用は全額自己負担です。

対面と比べた効果については、ビデオで行う心理療法は対面と差がほとんどなかったとするメタ分析が報告されています。ただし研究の多くは医療機関などで行われたもので、民間サービスに同じ結果がそのまま当てはまるとは限りません。

選ぶときは、形式（電話・ビデオ・文字）、料金体系、カウンセラーの資格表記の3点を先に確かめるのが近道です。

オンラインカウンセリングでできること

カウンセリングでできるのは、話を聴いてもらい、悩みを整理し、考え方や行動の選択肢を一緒に探すことです。仕事、家族、恋愛、自分自身のことなど、病気かどうかに関係なく相談できます。

国家資格である公認心理師の仕事は、公認心理師法2条で「心理状態を観察し、その結果を分析すること」「心理に関する相談に応じ、助言、指導その他の援助を行うこと」などと定められています。オンラインのサービスで行われるのも、基本的にはこの範囲の支援です。

一方、病名をつけることや薬を出すことは医師の仕事です。カウンセリングは診断・治療は行いません。医療との違いはカウンセリングと精神科・心療内科の違いで詳しく説明しています。

医療機関の「オンライン診療」とは別もの

名前が似ていますが、精神科や心療内科が行うオンライン診療は医師による医療です。条件を満たせば保険が使えることがあります。

民間のオンラインカウンセリングは医療ではないため、保険は使えず、料金はサービスが自由に決めています。理由と費用を抑える方法はオンラインカウンセリングに保険は使えるかにまとめました。

なお、公認心理師法42条2項は、相談する人に主治医がいるときは、公認心理師はその指示を受けなければならないと定めています。通院中の人は、カウンセリングを受けていることを主治医に伝えておくと安心です。

対面と比べて効果はどうか

ビデオ通話で行う心理療法を調べたメタ分析（Fernandezら、2021年）は、47件の比較研究（3,564人）などをまとめ、ビデオと対面の効果の差はごくわずかだったと報告しています。不安・うつ・PTSDを対象にした研究で、とくに大きな変化が見られました。

インターネットを使った認知行動療法と対面の認知行動療法を、同じ試験の中で直接比べた20件の研究（1,418人）をまとめたメタ分析（Carlbringら、2018年）でも、全体として効果は同等と報告されています。ただし悩みの種類ごとの比較はまだ少ないとされています。

電話については、対面との違いを調べた15件の研究をまとめたシステマティックレビュー（Irvineら、2020年）があります。信頼関係や打ち明けやすさ、共感などに大きな差は見られず、違いとして挙がったのは電話のほうが1回の時間が短かったことでした。

チャットなど文字のやり取りでは、24件の研究をまとめたレビュー（Hoermannら、2017年）が、待機していた群より改善が見られ、対面や電話の相談と同程度だったと報告しています。研究の数はまだ多くありません。

これらは主に医療機関や研究の場でのデータです。民間サービスの効果を保証するものではなく、合うかどうかは数回受けて確かめるしかありません。

電話・ビデオ・チャットの違い

電話は顔を出さずに話せるため、家族に聞かれにくい場所から短時間で使いたい人や、表情を見られるのが苦手な人に向いています。本サイトが調査した12社のうち、電話に対応しているのは9社です（2026年9月10日調査）。

ビデオは表情や身振りが伝わるので、対面に近い感覚で話したい人や、夫婦や親子で同席したい人に向きます。12社中7社が対応しています。

チャットやメッセージは、声に出すのが苦手な人や、やり取りを記録として残したい人に向いています。対応は12社中4社と少なめです。

複数の形式を選べるのは12社中6社です。最初は電話、慣れたらビデオというように、途中で形式を変えられるかも確認しておくと選択肢が広がります。

料金のしくみ

料金体系は大きく3つあります。1回ごとに払う都度払い、話した分数だけ払う分課金、毎月定額の月額制です。12社の内訳は、都度払い7社、分課金3社、月額制2社です。

月1〜2回なら都度払いや分課金、週1回のように回数が多いなら月額制や回数パックが割安になりやすい傾向があります。月額制には最低利用期間や自動更新があるものもあるので、申し込む前に解約条件を読んでください。

1回あたりの料金水準と各社の並びは料金の相場で、毎月の実際の支払額は回数を入れて比べられるシミュレーターで確かめられます。

カウンセラーの資格を確かめる

カウンセラーには国家資格の公認心理師、民間資格の臨床心理士などがいます。公認心理師法44条は、資格のない人が「公認心理師」や「心理師」を名乗ることを禁じています。

公認心理師には同法41条で秘密を守る義務があり、資格を失ったあとも続きます。相談内容の扱いが気になる人は、資格の明記と、サービスのプライバシーポリシーの両方を見ておくと安心です。

12社のうち、カウンセラーの資格を明記していたのは10社でした。特商法の表記や資格の見方は安全なサービスの見分け方で、12社の結果とあわせて解説しています。

向いている人・向いていない人

向いているのは、身近な人に話しにくい悩みを整理したい人、通院するほどではないと感じているが一人で抱え込みたくない人、仕事や育児で通う時間が取れない人です。

夜や休日に相談したい人にも合います。予約を24時間受け付けているのは12社中6社です。

向いていないのは、気分の落ち込みや眠れない状態が2週間以上続いている人など、医療機関での診察が必要かもしれない人です。その場合は、まず精神科や心療内科に相談してください。

死にたい気持ちが強いときや緊急のときは、カウンセリングの予約を待たずに、救急や公的な相談窓口に連絡してください。無料で使える窓口は無料の相談窓口にまとめています。

はじめるときの流れ

多くのサービスでは、会員登録、カウンセラーの選択、予約と支払い、当日の接続という順で進みます。指名ができるサービスなら、プロフィールの得意分野や資格を見て選べます。

当日は、イヤホンと静かな場所を用意しておくと話しやすくなります。家族と同居している場合は、時間帯や場所を先に決めておきましょう。

初回で話すことに決まりはありません。困っていることを順に話せば、カウンセラーが質問しながら整理を手伝います。

よくある質問

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